Googleビジネスプロフィールは登録すべき?メリットと登録できる事業・できない事業を解説

Googleビジネスプロフィールは、登録対象になる事業であれば、登録しておいた方がよいサービスです。ただし、すべての会社・お店が登録できるわけではありません。

Googleは、原則として営業時間中に顧客と対面で接するビジネスを登録対象としており、オンラインだけで完結する事業などは対象外としています。つまり「法人だから登録できる」「事務所があるから登録できる」とは限りません。

ホームページを公開したあとや、会社名で検索されたときの表示が気になったときに、

「Googleマップにも会社を表示した方がいいの?」 「Googleビジネスプロフィールは登録しておくべき?」 「事務所はあるけれど、来店型の会社ではない場合はどうなる?」

と迷うことがあります。まず確認したいのは、自社がGoogleビジネスプロフィールの対象事業かどうかです。

この記事では、Googleビジネスプロフィールを利用するメリットと、登録できる事業・できない事業について分かりやすく整理します。

目次

Googleビジネスプロフィールとは?

Googleビジネスプロフィールは、Google検索やGoogleマップ上に表示されるビジネス情報を、自社で管理できるサービスです。

登録・オーナー確認を行うことで、たとえば次のような情報を管理できます。

  • 会社名・店舗名
  • 所在地
  • サービス提供地域
  • 営業時間
  • 電話番号
  • ホームページURL
  • 写真・動画
  • サービス内容
  • 口コミとその返信

登録やオーナー確認は無料です。

たとえば、会社名をGoogleで検索したときに、通常の検索結果とは別に会社情報や地図、営業時間などが表示されることがあります。

店舗型の事業ではGoogleマップから来店先を確認してもらう用途に、 出張型のサービスでは対応地域や連絡先を伝える用途にも利用できます。

ホームページがあればGoogleビジネスプロフィールはいらない?

ホームページとGoogleビジネスプロフィールは、役割が少し異なります。

ホームページは、

  • 会社概要
  • 事業内容
  • サービスの詳しい説明
  • 代表者情報
  • 実績
  • 問い合わせ

など、会社について詳しく伝える場所です。

一方、Googleビジネスプロフィールは、Google検索やGoogleマップ上で、

「どこにある会社なのか」
「何時まで営業しているのか」
「電話番号は何か」
「公式ホームページはどこか」

といった情報をすばやく確認してもらうのに向いています。

どちらか一方があればよいというより、それぞれの役割を使い分けるイメージです。

Google自身も、ビジネスプロフィールには営業時間、Webサイト、電話番号、所在地やサービス提供地域などを掲載でき、Google検索やGoogleマップ上の情報を最新の状態に維持できると案内しています。

Googleビジネスプロフィールを登録するメリット

1. 会社名で検索されたときの情報を整えられる

名刺交換をした相手や取引先、サービスを検討している人が、あとから会社名をGoogleで検索することがあります。

そのときにビジネスプロフィールが表示されれば、

  • 会社名
  • 所在地または対応地域
  • 電話番号
  • 営業時間
  • ホームページ

などを確認してもらえます。

会社ホームページだけでなく、Google上の会社情報も自社で管理できる状態にしておくことで、オンライン上の案内先を整理しやすくなります。

2. Googleマップから会社・店舗を見つけてもらいやすくなる

店舗や事務所へ顧客が訪れる事業では、Googleマップ上の情報が重要になります。

たとえば、

  • 飲食店
  • 美容室
  • クリニック
  • 薬局
  • 士業事務所
  • 店舗型サービス
  • 顧客が訪問する事務所

などです。

所在地を検索した人が地図から場所を確認したり、電話をかけたり、ホームページへ移動したりできます。

特に地域を対象とした事業では、会社ホームページとは別の入口として機能する可能性があります。

3. 営業時間や電話番号を自社で管理できる

Web上には、会社情報がさまざまな形で掲載されることがあります。

Googleビジネスプロフィールのオーナー確認を行うと、住所、営業時間、連絡先、写真などの情報を自社で更新できます。

たとえば、

  • 営業時間を変更した
  • 電話番号が変わった
  • ホームページをリニューアルした
  • 事務所を移転した
  • 写真を新しくした

といった場合にも情報を更新できます。

ただし、ホームページとGoogleビジネスプロフィールで情報が食い違わないよう、変更時には両方を確認しておくことが大切です。

4. 写真を使って会社や店舗の様子を伝えられる

Googleビジネスプロフィールには写真や動画を掲載できます。

店舗型の事業なら、

  • 外観
  • 店内
  • 入口
  • スタッフ
  • 商品
  • サービスの様子

などを掲載すると、初めて訪れる人にも場所や雰囲気を伝えやすくなります。

会社ホームページに掲載した写真とあわせて整理すると、会社の見え方にも一貫性を持たせやすくなります。

5. 口コミの確認・返信ができる

Googleビジネスプロフィールでは、利用者から投稿された口コミを確認し、事業者側から返信できます。

口コミは必ずしも良い内容だけが投稿されるとは限りません。

そのため「口コミを集めれば信頼が上がる」と単純に考えるより、

  • 投稿された口コミを確認する
  • 必要に応じて丁寧に返信する
  • 不適切な内容がないか確認する

といった管理を続けることが大切です。

登録後は放置せず、定期的にプロフィールを確認する運用も考えておきましょう。

6. Google上の会社情報を自社で管理できる

Google検索やGoogleマップには、自社で登録した覚えがなくても、会社や店舗の情報が表示されることがあります。
Googleは、ユーザーから寄せられた情報など複数の情報源をもとにビジネス情報を追加・更新する場合があるためです。

実際にFLIPFLOPがホームページを管理しているお客様でも、事業者側で管理していないビジネス情報が表示され、しかも「閉業」と表示されていたケースがありました。

オーナー確認を行っておけば、こうした情報を自社で管理し、変更に関する通知も受け取れるようになります。

すべての会社・お店が登録できるわけではありません

ここは特に注意したいポイントです。

Googleビジネスプロフィールは「法人であること」を条件にしたサービスではありません。

Googleの現在のガイドラインでは、原則として営業時間中に顧客と対面で接するビジネスが対象です。

つまり、

会社を設立した・事業を始めた

Googleビジネスプロフィールにも登録できる

とは限りません。

事業の営業形態によって判断する必要があります。

登録できる主な事業

Googleビジネスプロフィールでは、大きく分けて次のような事業が対象になります。

店舗型ビジネス

顧客が実際にその場所を訪れ、商品やサービスの提供を受ける事業です。

たとえば、

  • 飲食店
  • 小売店
  • 美容室
  • クリニック
  • 薬局
  • 顧客が訪問する事務所

などです。

Google上に住所を表示するビジネスでは、実際の所在地を正確に登録する必要があります。

Googleのガイドラインでは、住所を表示する場合、その場所に事業名を示す固定看板があることも求めています。

非店舗型ビジネス

顧客が事業所を訪れるのではなく、事業者側が顧客の場所へ出向いてサービスを提供する形です。

Googleでは例として、清掃サービスや配管工事などを挙げています。

この場合は、事業所の住所を顧客向けに表示せず、「サービス提供地域」を設定する方法があります。

たとえば、

  • ○○市
  • △△区
  • 特定の郵便番号の地域

などを設定できます。

サービス提供地域は最大20か所まで指定できます。
なお、Googleは対象地域全体の境界線を拠点から車で約2時間以内に収めるよう案内しており、国や都道府県といった広い単位での指定は避けるよう求めています。

ハイブリッド型ビジネス

店舗でも顧客対応を行いながら、出張や配達なども行う事業です。

Googleでは、店内飲食と宅配の両方を行うレストランなどを例に挙げています。

この場合は、店舗住所を表示しながらサービス提供地域も設定できます。

登録できない主な事業

Googleのガイドラインでは、次のような事業は対象外とされています。

オンラインだけで完結するビジネス

顧客との対面接触がないオンライン専業ビジネスは、原則としてGoogleビジネスプロフィールの対象外です。

たとえば、事務所は存在していても、

  • 顧客は来訪しない
  • 顧客先へ出向くこともない
  • すべてオンラインでサービスを提供する

という事業であれば、法人であっても登録対象にならない可能性があります。

バーチャルオフィスを所在地として使うだけの場合

ここは会社設立時や移転時に特に間違いやすいポイントです。

Googleは、郵便物を受け取る目的などで借りているだけのバーチャルオフィスについて、ビジネスプロフィールの所在地として認めていません。

法人登記に利用できる住所だからといって、そのままGoogleビジネスプロフィールにも使えるとは限りません。

一部のコワーキングスペース

コワーキングスペースについても、住所を借りているだけでは登録できません。

Googleのガイドラインでは、その場所に明確な事業者の看板があり、営業時間中に自社スタッフが常駐し、そこで顧客対応を行っているなどの条件を満たす必要があります。

この点は、後日「自宅住所・バーチャルオフィスの場合はどうする?」の記事で詳しく整理します。

自宅で仕事をしている場合は?

自宅を事業拠点としているからといって、必ず登録できないわけではありません。

重要なのは、どのように顧客へサービスを提供しているかです。

たとえば、自宅を拠点としているものの、顧客宅や顧客企業へ訪問してサービスを提供している場合は、「非店舗型ビジネス」として登録できる可能性があります。

その場合、Googleは事業所の住所をプロフィールから非表示にし、サービス提供地域を掲載するよう案内しています。

一方で、

「自宅住所を公開したくないから、住所を消して登録すればよい」
という意味ではありません。

オンラインだけで完結する事業など、そもそも登録対象にならないビジネスもあります。

住所の公開・非公開だけではなく、事業形態そのものが登録要件を満たしているか確認する必要があります。

登録前に確認したい5つのポイント

Googleビジネスプロフィールへの登録を検討するときは、まず次の項目を確認してみましょう。

□ 顧客と対面で商品・サービスを提供している
□ 顧客が事業所へ来る、またはこちらから顧客先へ出向く
□ 登録する会社名・屋号が実際の事業名と一致している
□ 所在地またはサービス提供地域を正確に設定できる
□ 登録後も営業時間や連絡先などを管理できる

この条件を確認したうえで、自社の事業形態に合った登録方法を選びます。

ホームページとGoogleビジネスプロフィールの情報はそろえておこう

Googleビジネスプロフィールを登録する場合は、ホームページと会社情報をそろえておくことも大切です。

特に確認したいのは、

  • 会社名
  • 所在地
  • 電話番号
  • 営業時間
  • ホームページURL
  • 事業内容

です。

ホームページでは「株式会社○○」なのに、Googleでは略称だけになっている、営業時間が違っている、といった状態は避けたいところです。

Googleのガイドラインでも、実際の看板・印刷物・ブランド表記などと一貫した形でビジネスを表現するよう求めています。

ホームページを制作するタイミングで、会社情報を一度整理しておくと、その後のGoogleビジネスプロフィール登録も進めやすくなります。

登録すれば検索順位が上がる?

Googleビジネスプロフィールを作れば、自社ホームページの検索順位が必ず上がるというものではありません。

また、登録したからといってGoogleマップ上で必ず上位に表示されるわけでもありません。

ビジネスプロフィールは、検索順位を保証するためのサービスではなく、Google検索やGoogleマップ上で会社・店舗情報を管理するための仕組みと考える方が適切です。

「SEO対策になるからとにかく登録する」

ではなく、

自社が登録対象の事業で、顧客に会社情報を案内する手段として役立つか

という視点で判断するとよいでしょう。

登録後も「放置しない」ことが大切

Googleビジネスプロフィールは、一度登録したら終わりではありません。

会社の状況が変わった場合は、情報を更新する必要があります。

たとえば、

  • 営業時間を変更した
  • 電話番号を変更した
  • 事務所を移転した
  • ホームページURLが変わった
  • サービス内容が変わった

といった場合です。

Googleはビジネスプロフィールの情報を事業者本人だけでなく、さまざまな情報源から収集する場合もあります。

そのため、自社のプロフィールが現在どのように表示されているか、定期的に確認しておくと安心です。

まとめ:登録対象の事業なら、ホームページとあわせて整えておきたい

Googleビジネスプロフィールは、Google検索やGoogleマップ上の会社・店舗情報を自社で管理できる無料のサービスです。

登録対象となる事業であれば、

  • 会社名で検索されたときの情報を整えられる
  • 所在地やサービス提供地域を案内できる
  • 電話番号や営業時間を掲載できる
  • ホームページへの入口を増やせる
  • 写真を掲載できる
  • 口コミを確認・返信できる

といったメリットがあります。

ただし、必ず登録できるわけではありません。

実店舗がある事業、顧客が訪問する事務所、顧客先へ出向くサービスなどが主な対象で、オンラインだけで完結する事業や、住所を借りているだけのバーチャルオフィスなどは原則として対象外です。

まずは自社が登録対象になるか確認したうえで、ホームページとGoogleビジネスプロフィールの会社情報を一貫した内容に整えていきましょう。

新規登録を進める前に、自社のプロフィールがすでにGoogle上に存在していないか確認してみましょう。 → Googleビジネスプロフィールは未登録でも表示される?会社情報を放置しないための確認方法

自社が登録対象になると分かった方は、次の記事で登録手順を確認できます。

ホームページとGoogle上の会社情報をまとめて整えたい方へ

FLIPFLOPでは、ホームページの制作・保守とあわせて、Googleビジネスプロフィールの登録や表示内容についてもご相談いただけます。

「自社が登録対象になるか分からない」 「ホームページとGoogleの会社情報をそろえたい」 「どこまで登録すればよいか分からない」

といった場合も、事業形態を確認しながらご案内します。

なお、新しく会社を設立された方には、会社概要・事業内容・問い合わせ先を整理した会社ホームページを短期間で用意できる「法人スタートサイト」もご用意しています。

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